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(-位)
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Straight Finder

AAPL

AAPL

アップル

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(-位)
情報技術

時価総額

$2.79兆

1株純利益 EPS

$1.26

割高度 PER

30.0
1か月
1年
5年

世界最大のテクノロジー企業。iPhone、iPad、Apple Watchなどのハードウェア端末から、iCloud、Apple Musicなどサブスク型サービスまで幅広く手掛け収益の柱としている。23年6月にはAR端末 Vision Proを発表。#cloud

MSFT

MSFT

マイクロソフト

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(-位)
情報技術

時価総額

$2.40兆

1株純利益 EPS

$2.69

割高度 PER

32.9
1か月
1年
5年

世界最大のソフトウェア企業。90年代に発売したWindowsで世界の覇者に。クラウドサービスAzureでAmazon AWSに対抗し、ここ数年でシェアを拡大。Office 365と併せてクラウド部門が成長を牽引。家庭用ゲーム機XboxやノートPC Surfaceも手がける。Chat GPTを検索エンジンBingに組み込み、Googleからのシェア奪還を期待される。

GOOG

GOOG

アルファベット C

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(-位)
情報技術

時価総額

$1.65兆

1株純利益 EPS

$1.44

割高度 PER

27.7
1か月
1年
5年

インターネット検索で世界首位。Google検索・YouTubeの広告収入が売上の7割近くを占めるが、クラウドインフラ事業のGoogle Cloud Platform(GCP)の売上が10%に迫るなど、「非広告収入」の存在感が増してきている。独自スマホ「Pixel」のカメラ性能がiPhoneと並び、画像処理分野で業界をリード。コロナ禍で企業の広告出稿が減少したが、現在、回復基調。

GOOGL

GOOGL

アルファベット A

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(-位)
情報技術

時価総額

$1.64兆

1株純利益 EPS

$1.44

割高度 PER

27.5
1か月
1年
5年

インターネット検索で世界首位。Google検索・YouTubeの広告収入が売上の7割近くを占めるが、クラウドインフラ事業のGoogle Cloud Platform(GCP)の売上が10%に迫るなど、「非広告収入」の存在感が増してきている。独自スマホ「Pixel」のカメラ性能がiPhoneと並び、画像処理分野で業界をリード。コロナ禍で企業の広告出稿が減少したが、現在、回復基調。#クラウド

AMZN

AMZN

アマゾン ドット コム

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(-位)
小売り

時価総額

$1.37兆

1株純利益 EPS

$0.63

割高度 PER

98.7
1か月
1年
5年

クラウドサービス「AWS」で世界トップシェア。AWSを使用すれば、ネットサービスの運営に物理サーバーが必要なくなるのが利点。世界中のネットサービス大手が「持たない経営」のためにAWSへ移行。有名な逸話は「NetflixはAWSがなければ生まれなかった」。尚、このサイトもAWSで運営されいる。

NVDA

NVDA

エヌビディア

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(-位)
情報技術

時価総額

$1.14兆

1株純利益 EPS

$2.50

割高度 PER

105
1か月
1年
5年

高速なAI処理に必要な画像処理半導体(GPU)で世界トップシェア。主にデータセンター向けや、家庭用ゲーム機、ゲーミングPCで使用されるGPUの設計を手がける。製造をTSMCに完全委託する「ファブレス型(持たない経営)」が特徴で業績が安定。

TSLA

TSLA

テスラ

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(-位)
自動車・輸送機

時価総額

$757十億

1株純利益 EPS

$0.78

割高度 PER

67.6
1か月
1年
5年

EVの世界最大手。22年には車両販売台数ベースでの市場シェアが13.6%で1位。自動運転の草分け的存在。高級セダンの「Model S」、SUVタイプ「Model X」、廉価版の「Model Y」「Model 3」など車種は限定的だが、デザインや自動運転性能でユーザからの評価は高い。生産ラインの「完全自動化」を実現し、量産体制を整えてからは利益が急拡大。以降、株の割高度を示す指数「株価収益率(PER)」は高い値を推移。車両のブランド化に成功したため、1度に100万の値上げをするなど、強気の価格戦略が可能。

META

META

メタ プラットフォームズ A

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(-位)
情報技術

時価総額

$735十億

1株純利益 EPS

$3.23

割高度 PER

27.2
1か月
1年
5年

SNSで世界首位。月間利用者は29憶人で広告収入が収益の柱。2012年にインスタグラムを買収するなど、M&Aを中心に事業を拡大。22年時点でSNS利用者数では「Facebook」が22.9億人と1位だが、月間アクティブユーザー数は1,000万人未満であり、未使用アカウントの多さが目立つ。若者の「Facebook離れ」により、インスタグラムへユーザーが移動したことが原因。22年上期にはiOSに仕様変更に伴い広告収入が減少。

LLY

LLY

イーライ リリィ

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(-位)
ヘルスケア

時価総額

$526十億

1株純利益 EPS

$2.11

割高度 PER

71.0
1か月
1年
5年

製薬業界で世界大手のひとつ。世界で初めてリンスリンの量産を実現。主力製品である糖尿病治療薬「トルリシティ」が売上をけん引。足元では世界の糖尿病患者数は4億人を超え、増加の一途。がんに継ぐ脅威となっているなか、インスリン/治療薬の需要は底堅い状況。同業他社では新型コロナワクチンの需要減により売上が落ち込むなか、イーライリリーの売上は安定的に増加基調。

TSM

TSM

Taiwan Semiconductor Manufacturing

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(-位)
情報技術

時価総額

$483十億

1株純利益 EPS

$1.14

割高度 PER

15.4
1か月
1年
5年

世界最大の半導体受託製造会社。ファブレス企業(=工場を持たない企業)が設計した半導体チップの製造を行う。主に、NVIDAのGPU、AMDやApple のCPUの製造を手掛け、世界トップシェア。回路幅が3ナノメートルのCPUを製造する技術を持ち、市場を独占。回路幅が小さいほど、演算能力が高く、消費電力が少ない。なお、3ナノメートル(=0.000000003メートル)は、炭素原子9個を横に並べた距離と同じ。

UNH

UNH

ユナイテッドヘルス グループ

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(-位)
ヘルスケア

時価総額

$453十億

1株純利益 EPS

$6.14

割高度 PER

20.8
1か月
1年
5年

米国の医療保険最大手。「医療の情報化」をリードしていることで有名。「医療保険」を扱うユナイテッドヘルス社と「医療の情報化」を扱うオプタム社を統合。「保険」で病院と患者をつなぎ、「情報化」で病院と病院、患者と患者をつなぐ。19年以降、デジタルヘルス関連企業3社を買収。同じ症状を抱える患者どうしが医療体験や症状を共有したり、リモート診断やリモート治療(在宅治療)を助けるサービスを提供。ここ数年は医療情報サービスのオプタムが売上をけん引。

V

V

ビザ A

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(-位)
ビジネスサービス

時価総額

$452十億

1株純利益 EPS

$2.16

割高度 PER

29.0
1か月
1年
5年

XOM

XOM

エクソン モービル

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(-位)
エネルギー資源

時価総額

$433十億

1株純利益 EPS

$1.94

割高度 PER

8.58
1か月
1年
5年

世界最大級の民間石油会社。99年にエクソンとモービルが合併し誕生。原油・ガス探索の「上流工程」から石油製品の生産・販売の「下流工程」まで手掛ける。22年以降の原油価格の上昇に伴い、上流工程の部門が売上をけん引。同部門への経営資源の集中が目立つ。なお、エネルギー業界で世界の覇権を握る同社は、時に政府とも対立する。オバマ政権下で米国と対立していたイラクのクルド地方で無断で油田開発を進め、米政府と対立。時には同社が米政府を諫(いさ)める形で話が進むこともある。政府からの独立性を保つため、補助金は一切受け取っていない。

JNJ

JNJ

ジョンソン エンド ジョンソン

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(-位)
ヘルスケア

時価総額

$432十億

1株純利益 EPS

$2.80

割高度 PER

16.0
1か月
1年
5年

総合ヘルスケア企業大手。医薬品・医療機器・消費者向け商品の3本柱で構成。医薬品が売上をけん引。医療機器は売上高で世界第3位。医薬品で有名なのは、皮膚の病気である乾癬(かんせん)の治療薬「ステラーラ」、関節リウマチ治療薬「レミケード」、腫瘍治療薬「ダラザレックス」など。なお、日本では絆創膏のことを「バンドエイド」と呼ぶことが多いが「バンドエイド」は同社の商標であるため、正しい呼び方ではない。

JPM

JPM

JPモルガン チェース

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(-位)
金融

時価総額

$427十億

1株純利益 EPS

$4.37

割高度 PER

9.70
1か月
1年
5年

米国で運用資産額第1位の金融グループ。2000年にJPモルガンとチェースが合併し誕生。22年上期以降、FRB(中央銀行)の利上げの影響により増収・増益を重ねる。なお、23年6月期時点でのJPモルガンチェースの総資産額は3.87兆ドルで、インドの国内総生産(GDP, 3.74兆ドル)を上回った。【補足】中央銀行が利上げを行うと、それに伴って銀行の貸し出し金利も上がり、銀行の売上・利益は拡大します。日本以外の世界各国の中央銀行は脱コロナに伴い、利上げを急ぎ、銀行の売上・利益は全体的に拡大傾向にあります。

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